オンカジのくせ者、為替手数料の恐怖

最近は特に為替の動きが不安定ですね。

一般的に言えば、米国との金利差が埋まらない限り、円安が進むことが考えられます。また、日本の地政学的な状況がリスクとして顕著になれば、円売りが加速する可能性もあります。

オンカジ（オンラインカジノ）好きの方で、入金や勝利金を換金した経験がある方は、為替レートと手数料に関して疑問や憤慨を抱いたことがあるでしょうか？
クレジットカードの請求額が思っているよりも割高になっていたり、受取額が思っているよりも少なかったりするとがっかりします。

オンカジを海外で賢く楽しむためには、為替についてのポイントを理解して手数料を最小限に抑えることが大切です。クレジットカードを使って「ドル」での入金や、銀行口座への「円」での出金時には、為替手数料が発生します。これには金融機関の手数料やカード会社の事務手数料、カジノ側の手数料も加わり、通常であれば8％～10％以上の手数料がかかります。

クレジットカード決済での為替レートは基本的にはリアル為替レートが採用されていますが、為替変動がある状況や土日祝日を挟むと、利用者に不利なレートが採用されやすく、手数料が増加することも考えられます。また確認方法は為替取引後でしか把握できず、この手数料がかさむことで資金がかなり資金が減少する可能性があります。

クレジットカードで入金し、銀行への引き出しを続けるとそれだけで手数料が蓄積されます。そこで、手数料を抑える方法としては、ベガウォレットなどの外貨ペイメントを利用して、必要なとき以外には引き出さないことが重要です。
また、為替による変動を受けさせたくない場合は、日本円の受け入れが可能なオンカジを選択するとよいでしょう。

オンカジで作るアカウントについて知っておこう

今日はオンカジ（オンラインカジノ）で、遊ぶときに必ず作る「アカウント」について書いていきます。


オンラインカジノは、オンライン上で外国のカジノと通信して遊びます。各プレイヤーの残金状況やプレイ実績等を確認するために、専用のアカウントを作ったうえで遊ぶことができます。

1つのカジノ作れるのは1アカウントだけです。２つ目を作ろうとすると警告が出て、実際に作るとアカウントロックされます。

ロックの解除はカジノのサポートまたは、専門部署しかできません。


専門部署ではマネロンを監視しています。最近多くなってきているマネロンは、アカウントの売買です。

ソーシャルゲームでもアカウント売買は禁止ですが、ときどき行われているのをネット上で見かけることがあります。
ソシャゲの場合は、配信会社側が売買禁止としていますが、法的な拘束力がないので、実際に売買されていることがあるのが実情です。


オンカジの場合はどうかというと、まず、利用規約上で禁止されています。
本人確認（KYC）が厳密に行われているのに、他人へアカウントの売買をしたということで
カジノへの詐欺行為と、マネーロンダリングを疑われる可能性が濃厚になります。
カジノから損害賠償を請求されたり、マネーロンダリング容疑で日本で処罰される可能性も
あります。
また、最近マネロンについては各国で規制を強めています。その理由は2022年３月に起きた出来事に起因します。

おかしなことにまきこまれないように知っておきましょう。

オンカジって副業にできるの？

オンラインカジノに興味を抱く多くの方が、「オンカジって副業になるのかな？」と考えたことがあるでしょう。多くのネット記事でも、「オンカジが副業になる」といった内容を見かけることがありますが、実際に副業にできるのでしょうか？ 実は、これには明確な理由が存在し、副業には向いていないのです。

今日はその理由について解説します。

みんな大好きなオンカジですが、各カジノで利用規約を定めていています。その中には、「職業目的の利用を禁止」か「娯楽目的で使用可能」と明記されています。この規約が示す通り、オンカジを副業にしようとすることは高いリスクを伴います。

オンカジでは、プレイヤーの入出金状況やゲーム履歴をAIやプログラムを活用してモニタリングしています。個々のプレイヤーがどの目的でプレイしているのか、またルールを守っているかどうかまでを見守っており、これはまさにパチンコ屋での監視カメラでゴト行為を監視するのと同じ仕組みです。

規約違反の疑いのあるプレイヤーには、まず警告が発せられ、その後、勝利金の没収および出禁の対象になることもあります。特に2022年の3月以降、世界的な出来事が発生したことで、各国がマネーロンダリングの監視を強化しています。オンラインカジノもその例外ではありません。

疑いがかかった瞬間から、関連する資金は全額留保され、慎重に調査が行われます。オンラインカジノを副業にしようとすることは、リスクを伴う行為であり、無難な選択とは言えません。賭け事を行う際には、各カジノの規約を理解し、正当かつ誠実な目的で利用することが大切です。


もう1つ副業にできない理由があります。それは「所得税」に関連しています。オンラインカジノで得た所得は、競馬やパチンコなどの所得分類と同じく「一時所得」です。日本の場合では年間50万円（サラリーマンは90万円）までの年間控除額がありますが、損益通算ができません。

したがって、再投資目的で（カジノ⇔銀行口座）で資金を往復させていると、銀行口座への着金額は「一時所得」扱いになり、儲けが全然なくても控除額を上回った場合、所得税の確定申告が必要になります。
銀行への着金額にもよりますが、銀行では法律で定められた支払調書を所轄の税務署へ発行するため、無申告の場合はすぐにバレます。したがって、オンカジを副業にする場合は、税金の取り決めについて理解し、適切な手続きを行うことが不可欠です。


こういったことから、オンカジを副業にすることは難しいです。
さらに、住民税が別にかかります。
もっと知りたい方はオンカジ講座
でも解説しています。

完全に正しい情報は税務署や国税庁HP、住民税については各市町村へ問い合わせしましょう。

オンカジと「パチンコ・パチスロ」の税金についての共通点

オンカジを始めて日が浅い人と、これから始めようとしている人に、「パチンコ・パチスロ」との共通点とそうでないところを税金の点からで説明していきます。


オンカジと「パチンコ・パチスロ」で得た収入について


オンカジも「パチンコ・パチスロ」も、ギャンブルです。ギャンブルで得た収入は所得税上では「一時所得」扱いになります。

一時所得には年間50万円までの控除額があるので、収入として50万円に満たなければ所得税での確定申告をする必要はありません。

さらに、サラリーマンの場合、給与以外がギャンブル収入だけなら90万円まで申告する必要がないのです。

これは競馬、競輪、競艇などの公営ギャンブルすべてにあてはまります。


ですが、落とし穴が3つあります。


・落とし穴1：損益通算ができない

まず、1つは勝利金で得た収入は、負けた分の費用と相殺できません。なので、純利益50万円にはなりにくいのが落とし穴です。


・落とし穴2：所得は銀行に振り込まれた時点で発生
モバイルを使って購入した投票券の払い戻しが銀行送金されれば、その時点で一時所得になります。
オンカジの場合は、カジノから直接銀行口座へ送金させた時点でそうなります。


・落とし穴3：少額の収入でも「住民税」の申告は別

確定申告の必要が無い収入であっても、住民税の申告要件の可能性があるので、申告しましょう。


という感じで共通しています。