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オンカジって副業にできるの? [オンカジ]

オンカジ(オンラインカジノ)に興味ある人は、「オンカジって副業になるのかな?」と思われたことがあるかと思います。

ネットなどでは、「オンカジが副業になる」と書かれた内容を目にすることがあると思います。
では実際に副業にできるのでしょうか?実は明確な理由があって副業にはできないんです。

今日はその理由について解説します。

みんな大好きなオンカジですが、各カジノで利用規約を定めていています。そしてそこには、すべてのカジノで「職業目的の利用を禁止」か「娯楽目的で使用可能」とはっきり明記されています。



実はこの時点で、副業にするにはかなりのリスク行為になります。

オンカジではプレイヤーの入出金状況やゲーム履歴をAIやプログラムなどを使ってモニタリングしています。
個々のプレイヤーがどういう目的で遊んでいるのかや、ルールを適正に守っているかどうかまでモニタリングしているのです。

パチンコ屋でいうところの、ゴト行為がないかを事務所から監視カメラで見ているのと同じです。


規約違反の疑いのあるプレイヤーへは警告を出しますし、突如、勝利金没収で出禁になることもあります。
特に2022年の3月以降、世界を巻き込む出来事が起きたことによって、各国でマネーロンダリングの監視について強化しています。オンカジも例外ではありません。

疑いがかかった時点で資金が全額留め置かれてチェックされます。
副業にするのはやめておくことが無難です。


もう1つ副業にできない理由があります。それは「所得税」についてです。


オンカジで得た所得は、競馬やパチンコなどの所得分類とおなじく「一時所得」です。
年間50万円(サラリーマンは90万円)まで年間控除額がありますが、損益通算ができません。

したがって、再投資目的で(カジノ⇔銀行口座)で資金を往復させていると、銀行口座へ着金させた
金額は「一時所得」扱いになるため、儲けが全然なくても控除額を上回ったら、確定申告が必要になります。

銀行への着金額にもよりますが、銀行では法律で定められた支払調書を所轄の税務署へ発行するので、無申告の場合すぐバレます。


こういったことから、オンカジを副業にすることは難しいです。
さらに、住民税が別にかかります。
もっと知りたい方はオンカジ講座
でも解説しています。

完全に正しい情報は税務署や国税庁HP、住民税については各市町村へ問い合わせしましょう。












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