オンカジのくせ者、為替手数料の恐怖

最近とくに為替が円安に動いてますね。１ドルが130円近くまできていますが、

一般的な話をすれば、米国との金利差が埋まらなければさらに円安になることもあるでしょうね。
日本が置かれている地政学的な状況も、今後リスクとして目立つようになれば、さらに円売りが加速する可能性もありそうです。


ところで、オンカジ（オンラインカジノ）好きな方で、クレカで入金したことがある方や、
勝利金を換金したことがある方は、その時の為替レートと比較したときに、大幅に手数料が引かれていて金額より疑問に思ったり、憤慨された経験がありますか？


オンカジで賢く遊ぶためには、為替の内容についてポイントを押さえると、為替手数料での目減りを抑えることができます。

ご存じだと思いますが、

・クレカ等を使って「ドル」での入金をするとき
・日本にある自分の銀行口座に「円」で出金するとき


には必ず為替手数料がかかります。為替手数料等は金融機関によりますが、おおむね3～5%です。
それ以外にカード会社の事務手数料が2％程度かかったり、カジノによっては、カジノ側でも事務手数料を取ります。

また、使用するペイメントによっても為替手数料や事務手数料率が異なりますので注意が必要です。

通常、入金するだけでも手数料総額で8％～10％以上かかります。

通常でないとき、たとえば為替変動がある状況や、土日祝日を挟むと為替手数料がさらにかさむことがあるのです。

手数料の確認方法については為替取引した後でないと金額がわかりません。
カジノと銀行を往復させただけで10数％～20％程度も目減りしてしまうのは確かです。


クレカで入金して銀行へ引き出しする　を続けているとそれだけで相当目減りしますので、
最小限に食い止める方法としては１回である程度まとまった金額をドルに換えてしまうことです。


そしてドルはドルのまま持ち続けて運用していき、引き出すときに初めて日本円に換金するようすると
為替手数料を最小限に抑えることができます。

オンカジ講座内では、もっと詳しくやっていますので、興味があったらどうぞ。

オンカジで作るアカウントについて知っておこう

今日はオンカジ（オンラインカジノ）で、遊ぶときに必ず作る「アカウント」について書いていきます。


オンラインカジノは、オンライン上で外国のカジノと通信して遊びます。各プレイヤーの残金状況やプレイ実績等を確認するために、専用のアカウントを作ったうえで遊ぶことができます。

1つのカジノ作れるのは1アカウントだけです。２つ目を作ろうとすると警告が出て、実際に作るとアカウントロックされます。

ロックの解除はカジノのサポートまたは、専門部署しかできません。


専門部署ではマネロンを監視しています。最近多くなってきているマネロンは、アカウントの売買です。

ソーシャルゲームでもアカウント売買は禁止ですが、ときどき行われているのをネット上で見かけることがあります。
ソシャゲの場合は、配信会社側が売買禁止としていますが、法的な拘束力がないので、実際に売買されていることがあるのが実情です。


オンカジの場合はどうかというと、まず、利用規約上で禁止されています。
本人確認（KYC）が厳密に行われているのに、他人へアカウントの売買をしたということで
カジノへの詐欺行為と、マネーロンダリングを疑われる可能性が濃厚になります。
カジノから損害賠償を請求されたり、マネーロンダリング容疑で日本で処罰される可能性も
あります。
また、最近マネロンについては各国で規制を強めています。その理由は2022年３月に起きた出来事に起因します。

おかしなことにまきこまれないように知っておきましょう。

オンカジって副業にできるの？

オンカジ（オンラインカジノ）に興味ある人は、「オンカジって副業になるのかな？」と思われたことがあるかと思います。

ネットなどでは、「オンカジが副業になる」と書かれた内容を目にすることがあると思います。
では実際に副業にできるのでしょうか？実は明確な理由があって副業にはできないんです。

今日はその理由について解説します。

みんな大好きなオンカジですが、各カジノで利用規約を定めていています。そしてそこには、すべてのカジノで「職業目的の利用を禁止」か「娯楽目的で使用可能」とはっきり明記されています。



実はこの時点で、副業にするにはかなりのリスク行為になります。

オンカジではプレイヤーの入出金状況やゲーム履歴をAIやプログラムなどを使ってモニタリングしています。
個々のプレイヤーがどういう目的で遊んでいるのかや、ルールを適正に守っているかどうかまでモニタリングしているのです。

パチンコ屋でいうところの、ゴト行為がないかを事務所から監視カメラで見ているのと同じです。


規約違反の疑いのあるプレイヤーへは警告を出しますし、突如、勝利金没収で出禁になることもあります。
特に2022年の３月以降、世界を巻き込む出来事が起きたことによって、各国でマネーロンダリングの監視について強化しています。オンカジも例外ではありません。

疑いがかかった時点で資金が全額留め置かれてチェックされます。
副業にするのはやめておくことが無難です。


もう1つ副業にできない理由があります。それは「所得税」についてです。


オンカジで得た所得は、競馬やパチンコなどの所得分類とおなじく「一時所得」です。
年間50万円（サラリーマンは90万円）まで年間控除額がありますが、損益通算ができません。

したがって、再投資目的で（カジノ⇔銀行口座）で資金を往復させていると、銀行口座へ着金させた
金額は「一時所得」扱いになるため、儲けが全然なくても控除額を上回ったら、確定申告が必要になります。

銀行への着金額にもよりますが、銀行では法律で定められた支払調書を所轄の税務署へ発行するので、無申告の場合すぐバレます。


こういったことから、オンカジを副業にすることは難しいです。
さらに、住民税が別にかかります。
もっと知りたい方はオンカジ講座
でも解説しています。

完全に正しい情報は税務署や国税庁HP、住民税については各市町村へ問い合わせしましょう。

オンカジと「パチンコ・パチスロ」の税金についての共通点

オンカジを始めて日が浅い人と、これから始めようとしている人に、「パチンコ・パチスロ」との共通点とそうでないところを税金の点からで説明していきます。


オンカジと「パチンコ・パチスロ」で得た収入について


オンカジも「パチンコ・パチスロ」も、ギャンブルです。ギャンブルで得た収入は所得税上では「一時所得」扱いになります。

一時所得には年間50万円までの控除額があるので、収入として50万円に満たなければ所得税での確定申告をする必要はありません。

さらに、サラリーマンの場合、給与以外がギャンブル収入だけなら90万円まで申告する必要がないのです。

これは競馬、競輪、競艇などの公営ギャンブルすべてにあてはまります。


ですが、落とし穴が3つあります。


・落とし穴1：損益通算ができない

まず、1つは勝利金で得た収入は、負けた分の費用と相殺できません。なので、純利益50万円にはなりにくいのが落とし穴です。


・落とし穴2：所得は銀行に振り込まれた時点で発生
モバイルを使って購入した投票券の払い戻しが銀行送金されれば、その時点で一時所得になります。
オンカジの場合は、カジノから直接銀行口座へ送金させた時点でそうなります。


・落とし穴3：少額の収入でも「住民税」の申告は別

確定申告の必要が無い収入であっても、住民税の申告要件の可能性があるので、申告しましょう。


という感じで共通しています。